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PRのメリット、デメリットとは?広告とは違う特性を解説

「PRを始めたいけど、何から手をつければよいかわからない。」
「PRという言葉は知っているが、広告と何が違う?」
こうした疑問の声を多くの企業広報のご担当者から伺っています。

PRは、パブリックリレーションズ(Public Relations)の略で、日本語では広報と訳され広告宣伝に近いものと思われていますが、もとは消費者(Public)との関係構築(Relations)を目的とした概念です。

本記事では、広告とPRの最も大きな違いである費用面も含め、PRのメリット・デメリット、測定方法などを詳しく解説します。

PRのメリット


PRは、プレスリリース等で発信した情報をメディアに取材してもらい、第三者である「メディアからの情報」として消費者に届ける宣伝手法です。 PRのメリットは大きく4つあります。

PRは費用対効果が高い

PRは、費用対効果が広告よりも優れています。

たとえば、東京キー局で15秒のTVCMを流そうとすると、時間帯にもよりますが1回あたり40~80万円程度のCM放映料金が必要になります。毎週決まった時間に数ヶ月の間CMを流そうとすれば、数百万~数千万円の費用が必要になるのです。もちろん、CMそのものを作成する制作費も別途かかります。

対して、TVの情報番組で自社商品を数分取り上げられた場合にかかる費用は0円です。プレスリリースや商品提供といったPRのためのコストは発生しますが、CM放映よりはずっと少ない金額に抑えられるでしょう。

PRは他の宣伝活動とも連動できる

PRは、視聴者のニーズに働きかける効果があります。

たとえば「毎週見かけるビールのCM」と「情報番組で製法から解説された地ビール」では、どちらの方が「一度買って飲んでみたい」と思えるでしょうか。

自動的に流れてくるCMと、メディアが選別して取り上げる情報とでは、視聴者の心を掴む強さが大きく異なります。

このため「情報番組で製法から解説された地ビール」の情報が消費者にインプットされた状態で、SNS等で地ビールのキャンペーン広告を目にした場合、「あのTV番組に取り上げられていた商品だ」という前提で広告を見てもらえるため、消費者の購入意欲を高めることができます。

つまり、PRと広告の組み合わせは単発の広告よりも効果が高いと言えるでしょう。

PRは世論とサービスをつなぐ

PRは、消費者に新しい気付きや「いまこれを買う理由」をもたらします。

たとえば、20年前に登場した生理周期予測アプリ「ルナルナ」は、2020年にアプリダウンロード数が1,500万を突破し、ヘルスケア分野でトップクラスのユーザー数を誇ります。

これは「ルナルナ」が女性に「生理周期を把握すると、自分を大事にできる」という新しい「気付き」を広めたことで、絶大な信頼を集めた結果です。

つまり、PRによって消費者の悩みや困りごとを「見える化」し、それを解決するための製品・サービスを世に出すことで、エンゲージメントの高い顧客を作り出せるのです。

社会目線のPRは社内組織にも有効

多くのPRは、「商品を売りたい」という広告目線ではなく、「消費者のニーズを解決する」という社会目線で行われています。なぜなら、露出先のメディア側が情報を取捨選択する際に「消費者のニーズを解決する」製品・サービスであるかどうかが重要なポイントだからです。

この「消費者のニーズを解決する」という大義名分は、PR業務において社内組織の協力を得る時にも有効に働きます。同じ開発者インタビューでも、商品を売るためのインタビューと、消費者にどう貢献するかというインタビューでは、後者のほうが気持ちよくインタビューに協力してもらえるはずです。

PRのデメリット


マスメディアに打つ広告よりも費用対効果が高く、社会的なニーズを作り出すこともあるPRですが、もちろん良いことばかりではありません。

PRのデメリットは大きく2つ挙げられます。

PRはメディア露出が不安定

お金を払って確実に露出枠を押さえられる広告と違い、PRは狙ったメディアで確実な露出ができる保証はありません。

事前に各メディアの特性を理解し、そのメディアがターゲットにしているユーザー層に響く内容のプレスリリースを送付しても、メディアの担当者が「取り上げよう」と判断しなければメディア露出は叶わないのです。

また、メディアでは常に数週間~数ヶ月先の企画を練っています。たとえば桜の季節に合わせて桜にちなんだ新商品のプレスリリースを送付したとしても、その時点でメディア側は真夏に向けた企画を検討していることも珍しくありません。

自社の製品・サービスに適したメディアにベストなタイミングで紹介してもらうためには、専門的な知識のもとに練られたPR戦略が必要になるでしょう。

PRは内容をコントロールできない

自社でコンテンツを用意する広告とは異なり、PRは基本的にメディア側の取材・編集によって内容が決められてしまいます。

プレスリリースやPR資料によってある程度の方向づけは可能ですが、それでも企業がPRしたいことを100%盛り込めるわけではありません。ときには製品・サービスの弱点や、あまり追求してほしくなかった部分にスポットが当たってしまう可能性もあるのです。

ただし、メリットもデメリットも両方把握した上でその製品・サービスを購入したいと考える顧客にとっては、第三者の取材によって、客観的なメリット・デメリットが明らかである方が、期待値の調整も含めてコンバージョンしやすくなる場合もあります。

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