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PRの新スタンダード②:動画マーケットの急拡大を背景とした、動画PRによるメディア認知獲得施策

コロナをきっかけに消費行動は大きく変化

 長らく続くコロナ禍の中、リモートワークやステイホームなど、自宅で過ごす時間が多くなった私たちの生活は大きく変化しました。アライドアーキテクツ株式会社が実施した調査によると、以下のようなことがわかりました。

・通販やテイクアウト、オンラインサービスの利用など、新型コロナをきっかけに変化した消費行動は一時的なものではなく、今後も続く。

・「食品・日用品」ではEC通販の利用や、店頭でも必要なものを一人でさっと買い物する傾向が顕著。店頭プロモーションよりも「事前の買い物リスト」に入るため購入前に接点を持つ施策が重要に。

・「外食」では持ち帰りや宅配の需要が引き続き多い。店内飲食の場合も大人数の集まりや大皿料理は避けるなど対策した上で、外食シーンが選ばれていく傾向。

・「ファッション・美容」ではEC通販の利用や、店頭でも必要なものを一人でさっと買い物したい意向が高く、購入前に接点を持つ施策が重要に。一方で店頭での試着や接客へのニーズも根強く、企業はオンライン上でも使用感を伝える工夫が求められる。

・「エンターテインメント・スポーツ」は、約半数が動画を活用して楽しむことに積極的。一方で、リアルの場を重視したり人と楽しみたい意向を持つユーザーも根強い。

・90%のユーザーが、SNSをこれまで通り利用、もしくは利用時間が増加している。特にTwitterとLINEの利用が多い。

・70%のユーザーが、今後「商品やサービスの情報取集、口コミ検索」を目的にSNSを利用したいと回答。特にTwitterとInstagramユーザーにその傾向が顕著であり、両プラットフォームにおけるUGC(※)の生成やマーケティング施策への活用がより重要に。

(※)UGC(User Generated Contents)とは:企業ではなく一般ユーザーによって制作・生成されたコンテンツのこと。

 人との接触機会が減ってはいるものの、購買意欲、情報を探すことは衰えず、むしろ活発になっている(リモートワークの充実、巣篭もり消費など)ことも言えそうです。

視聴環境が整備され、動画市場は急拡大

 コロナ禍を背景に、Youtubeやニコニコ動画など動画プラットフォームの整備が進み、SNSではInstagramのストーリーズなど、短尺の動画投稿が盛んになりました。こうした流行は、タレントや流行に敏感なインフルエンサーが面白いコンテンツを次々と生み出していることなどがきっかけとなっているのは皆さんもご存知のとおりです。まさに今は誰でも情報発信できる時代なのです。
 影響力のあるYoutuberが登場し、視聴者はなにげなく情報に接触することも多くなりました。みなさんも、Youtubeで見た情報を意識的/無意識的に認知し、気づいたら購入していた、といった経験があるのではないでしょうか。
 活字メディアやオフラインでの活動とは異なり、「ながら見」「ながら聴き」ができることもこうした動画メディアの強みとなっているようです。

メディアのあり方も変化

 弊社はPRエージェンシーとして、日々メディアの営業部、編集部のご担当者とのやりとりを通じ、リレーション構築をおこなっています。

 一般的に、彼らは企業が発表するプレスリリースをもとに、記事掲載を企画したり、取材活動などをおこなっています。
 みなさんもご存知かと思いますが、WEBメディアの伸長は近年顕著であり、売り上げが伸び悩む紙媒体からWEB媒体へ、出版社の事業にも変革が起こっています。
 WEBには毎日情報が集まり、情報の取捨選択は以前にも増して重要ですが、その一方でメディアを運営する彼らにとっては、時間をかけずに、読者にとって良い情報を、スピーディに、要点を押さえてキャッチアップしたい、というニーズもあるようです。
 SNSで話題となっている(=バズっている)ニュースがもととなり、メディアの記事として掲載されている、というのを見たことがあるのではないでしょうか。これはメディアがSNSのトレンドやハッシュタグを通じて情報を集めて記事化することで、読者のニーズ(気になるポイント、新たな視点や深掘り)に応えようとしている、とも言えると思います。

動画を活用したPRとは

これまで述べてきたことをまとめると、以下のことが言えそうです。
 ①動画視聴という文化が生活者に浸透し、動画の影響力が高まった
 ②メディアは紙媒体からWEB媒体へと徐々に軸足を移しているが、より良い情報を届けたいという姿勢に変化はない
 
 こうした時代の流れを受けて、弊社ラクレタでは、とある消費財ブランドのPR活動で、動画を活用したPRを展開しました。弊社で作成した動画を、ある動画専門メディアに掲載したところ、他のメディアの編集部の方の目に留まり、別媒体の新たな露出先を獲得することにつながりました。動画という伝わりやすいフォーマットで情報発信したことで、WEB上でうまく拡散ができたのだと思います。メディアによって読者層は異なるので、多面的に展開することでより広い認知や集客、購買促進が期待できます。

 ここで重要なことがあります。それは、大きな費用を掛けた凝った構成や演出が不要である、ということです。製品・サービス問わず、プレスリリースをもとに、PR視点で事実をわかりやすく簡潔にまとめる、ことが重要なのです。


 
いかがでしたでしょうか。今回は動画PRについてお話ししました。

「競合と比較して認知が圧倒的に足りていない」、「広告宣伝の打ち手を探しているがあまり大きな費用を掛けられない」といった課題を抱えていらっしゃるご担当者様にとって、有益な情報をお届けできていましたら幸いです。
 

 弊社では、幅広い業界業種のお客様の動画制作ノウハウがございます。まずはご相談から、ざっくばらんに現状の課題感などをお伺いできればと思っておりますので、お気軽に下記フォームよりご連絡ください。

動画を活用したPRのご相談はこちら

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