PR施策がマーケティング活動にもたらすイノベーション
前回、マーケティグアジェンダ2021in沖縄の参加レポートをご紹介しました。
今回は参加した経験をもとに、ラ・クレタのPR×マーケティングの考えや提供できるバリューについてまとめました。
ぜひ前回の内容と合わせて、ご覧ください。
■この記事について
- 読了目安：7分
- ページ数：1ページ
■こんな人におすすめ！
- PR効果を測定したい！できれば部署横断的に販促や来店にも繋げたい
- デジタル広告を運用しているが、CPAが高止まりしていて困っている
- デジタルPRに興味があり、打ち手を探している
■本記事のサマリー
- これからのPR視点として、欠かせないのは「パブリシティ＆デジタル戦略」
- PRを活用したデジタル広告CPAの改善方法とは？
- ブランディングと販促両面に効果を出す「統合PR」
従来のPR課題を乗り越えるための「パブリシティ×デジタル戦略」
これからのPRの視点として、欠かせないのは、「パブリシティ＆デジタル戦略」とラ・クレタは考えております。
デジタル戦略が重要な理由の1つ目は、効果測定です。
今までPRの成果は、広告費換算や露出したメディア数などで測定していました。
しかし、PRによってユーザーがどれくらいパーセプションチェンジ（態度変容）を起こしたか、という本質的なところは計測できずにいました。
これでは、PRが最終的に売上にどう貢献しているのかが分かりませんよね。
そこで、私たちはPR施策の効果をデジタルで調査計測することによって「このような人が態度変容しています」や「PR後にブランドの価値が○%向上しました」というように、PRによる売上やブランドへの貢献をデータで把握できるようしたのです。
2つめに、デジタル戦略によって広報とマーケティングをうまく融合できる点が挙げられます。
今、多くの商品・サービスがあふれ、ユーザーの多様性がある市場の中で、業界問わず企業として生き残りを図っていかなくてはならない時代です。
そのため、広報PR単体であれやこれやと運用するのではなく、広報PRによって起こしたパーセプションチェンジを上手にマーケティング活動に活かし、消費者の購買行動につなげる施策が必要になってくると思います。
また、デジタルを活用することによって、どういった人が・いつ・どれくらい広告を見て、最終的に購入に至ったのかという効果測定を数値データで得られる点は大きな強みです。
つまり、PRとデジタル広告を両輪で使うことで、お互いの弱い部分を補い合えるメリットがあるのです。
それが、「パブリシティ＆デジタル戦略」の強みです。
PRマーケティングコミュニケーションとデジタルマーケティングコミュニケーションを行うことにより、広報PRとオンライン/オフライン広告の統合で企業のマーケティング効果の最大化を実践しています。
＜担当者それぞれのメリット＞
- PR広報担当者 ➡︎ PRをマーケティングに活かし、ブランディングでムードを高めることが可能
- デジタル担当者 ➡︎ PRをデジタル広告のCPA改善などに活かし、さらなる販促に繋げていくことが可能
続いては、PRとデジタルマーケティングを掛け合わせることで、出来ることをお話しします。
デジタルマーケティングを効果的に利用した事例
CASE1 : 通信キャリアブランドのプロモーション
➡︎認知度やコスト効率、エンゲージメントの最大化、メディアタイアップを行なった所、HP流入のCTRが25％を達成
最適なデジタルメディアを選定し、独自のメディア分析を行うことにより、最適なデジタルメディアの傾向値やメディア露出した際のPV数、UU数を予測し、メディア決定を行いました。
その結果として、バナー広告を始めとするデジタル広告単体では、期待できない今回のようなCTR値も実現出来ました。
CASE2 : 新規ホテルのオープン
➡︎PRイベントで獲得した認知を、SNSキャンペーンに接続し、UGC創出と公式アカウントフォロワーを獲得
ブランドコンセプトや関係者の想いなどのブランドメッセージを伝達する、ホテルのローンチイベントを開催し、多角的なメディア露出に成功しました。その後、SNSキャンペーンを行い、公式アカウントへ誘導する事で「認知」だけでは終わらせないパーセプションチェンジを起こしました。
上記のように、PRとデジタルマーケティングを掛け合わせることによって、それぞれ別々で行なっていた従来の施策よりもさらに効果を出すことが可能です。
デジタル広告単体では、幅広い消費者層に対する認知や啓発の力が弱く、また継続的に行っていると顕在層を刈り取り切ってしまいCPAの高騰に繋がります。
そこで、効果を出すのがPRです。
PRは情報の拡散・認知・啓発という領域に対して、非常に強みを持っているので潜在層へアプローチをしていくには不可欠な施策です。
例えば、新商品や新キャンペーンの発表時は、①事前告知 ②ローンチ ③ローンチ後、の3つのフェーズでデジタル広告運用とプレスリリースを始めとするPRアウトプットを繰り返して、潜在層のユーザーリーチによるCPAの改善を目指すことが可能です。
「パブリシティ×デジタル戦略」のベースにある統合PRという考え方
統合PRとは、ソーシャルバリューを起点に、ブランディングと販促両面に効果を出すPRソリューションです。
PRを切り口にしたデジタル起点のブランドリフト設計を行い、PR、広告、クリエイティブなどカスタマージャーニーを元に、ワンストップで施策を行うことが可能で、各フェーズ毎にシームレスに行うことで効率化を図ります。
またデジタルを起点にすることで、見えにくいPRの効果をマーケティングの観点から視覚化することが可能です。
ソーシャルバリューを起点にして、PRを取り入れることで、①信頼性の向上 ②世の中のムードづくりをし、結果としてファネル下部の販売促進にも貢献することが可能です。
〈PRをはじめとする”評判づくり”を行うメリット〉
- ニュースや番組はマスメディアが主体で発信する報道情報。
SNSはインフルエンサーなどが主体で発信する推奨情報。
第三者発信のため、受け手やフォロワーなどの信頼性が高まる。
- 世の中のムード（機運）や空気づくりを起こすことで、
新規・潜在ユーザへ効果的なリーチをうみ、新たな顕在層を創りやすい状況にさせる。
今回は以上でございます。
ラ・クレタに興味を持って頂けた方は、以下よりお気軽にお問い合わせください。
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